11月4日（火）から11月28日（金）にかけて、農林水産省の補助事業である、「平成26年度遺伝資源の機能解析等に係る途上国能力開発事業」により、スリランカから2名の研修員が来学しました。

1993年に生物多様性条約が発効して以来、途上国を中心に土地固有の在来生物や種子をはじめとする遺伝資源を研究や製品開発の目的で国外に出すことを規制する動きが進んでいます。

本研修は、途上国、特にスリランカの農林水産分野における遺伝資源の探索・機能解析等に関する能力開発を支援し、同国と遺伝資源の取得及び利用の促進に関する協力関係を築くことで、将来スリランカとの遺伝資源の取引を円滑にすることを目的に、農林水産省から再委託を受け、実施されました。

研修には、大学での講義に加え、実験、企業訪問、シンポジウムへの参加等、実践的な内容が多く盛り込まれ、研修員は機材の使用法から実験の手法、日本の種苗会社の製品開発技術、開発理念に至るまで、多岐にわたり学びました。日本国内の種苗関連企業が参加したシンポジウムでは、研修員がスリランカの農業の現状を紹介し、スリランカと日本が、今後農業分野でどのような協力・連携関係を構築できるかについて活発な意見が交わされました。

最終日には、受入教員、学生及び留学生も参加して懇親会を開き、交流を深めました。

本学は、今後とも地域の総合大学として、国、分野を問わず、世界各国から研修員を受入れ、世界の発展に寄与していきたいと考えています。